コーポレートサイトと採用サイトの違いは？分けるメリット・デメリット
企業のWebサイトには、会社全体の情報を発信する「コーポレートサイト」と、求職者への情報発信に特化した「採用サイト」があります。
コーポレートサイト内に採用ページを設けている企業も多いため、「わざわざ採用サイトを別に作る必要があるのか」と疑問に感じる採用担当者もいるでしょう。
しかし、コーポレートサイトと採用サイトでは、目的やターゲット、掲載する情報、求められるデザインなどが大きく異なります。
そこでこの記事では、コーポレートサイトと採用サイトの違いを整理したうえで、サイトを分けるメリット・デメリットや判断基準、効果的な連携方法について詳しく解説します。
目次
コーポレートサイトと採用サイトの違い
コーポレートサイトと採用サイトの大きな違いは、「誰に、何を伝え、どうしたいのか」という点です。
主な違いを簡単に整理すると、以下の通りです。
| コーポレートサイト | 採用サイト | |
| 目的 | 企業全体の情報を発信し、信頼や理解につなげる | 求職者へ働く魅力を伝え、応募につなげる |
| ターゲット | 顧客、取引先、株主、求職者など | 主に求職者 |
| 主な掲載内容 | 会社概要、事業・サービス、ニュース、IRなど | 仕事内容、社員紹介、職場環境、福利厚生、募集要項など |
両者の役割をさらに詳しく見ていきましょう。
目的の違い
コーポレートサイトは、企業そのものについて幅広い情報を発信するWebサイトです。
商品・サービスを検討している顧客だけでなく、取引先、株主、金融機関、メディア、求職者など、さまざまな人が閲覧します。
そのため、企業の事業内容や信頼性、ブランドを正しく伝えることが主な役割となります。
一方、採用サイトの目的は、求職者へ自社で働く魅力や具体的な仕事内容を伝え、応募や採用につなげることです。
「どのような会社なのか」を伝えるコーポレートサイトに対して、採用サイトでは「働く場所としてどのような環境なのか」を重点的に伝えます。
ターゲットの違い
Webサイトを閲覧するターゲットが異なれば、響くメッセージや求められる情報も変化します。
コーポレートサイトのターゲットは、サービスを利用する顧客や取引先となる企業、株主、あるいは地域住民など、非常に多岐にわたります。
そのため、特定の層だけに向けるのではなく、誰が見てもわかりやすく信頼できる情報を発信しなければなりません。
採用サイトのターゲットは、明確に「自社で働くことを検討している求職者」に へ絞られます。
求職者が知りたい労働条件や職場の雰囲気に焦点を当て、求職者の視点に立ったメッセージを発信していくことが重要になります。
掲載内容の違い
コーポレートサイトでは、会社概要、事業・サービス、ニュース、IR、問い合わせ先など、企業活動全般に関する情報を掲載します。
採用サイトでは、仕事内容、職場環境、社員インタビュー、福利厚生、教育制度、キャリアパス、募集要項など、求職者が入社を検討するために必要な情報を詳しく掲載する点が特徴です。
厚生労働省は、求職者への職場情報の提供が、業務内容や職場環境、働き方などにおける入社前後におけるのミスマッチ解消や、人材の定着につながるとしています。
コーポレートサイトに簡単な採用情報を掲載するだけでは、求職者が判断するための情報量が不足することでしょう。
したがって、採用に力を入れるのであれば、求職者向けの情報を独立して詳しく発信できる採用サイトを充実させることが重要です。
デザインの違い
求められるデザインの方向性も、コーポレートサイトと採用サイトでは大きく異なります。
コーポレートサイトでは、すべての閲覧者に対して「企業としての信頼性」や「安心感」を与えられるよう、清潔感や統一感のあるフォーマルなデザインが重視される傾向にあります。
しかし採用サイトでは、ターゲットとなる求職者の層に合わせて、より自由で柔軟な採用ブランディングを展開することが可能です。
現場の活気を伝えるために写真や動画を大きく配置したり、印象的なキャッチコピーで企業文化を表現したりと、多様な見せ方を選択できます。
導線の違い
Webサイトを訪れたユーザーに取ってほしい最終的な行動（CV）が異なるため、サイト内の導線設計も別物になります。
コーポレートサイトの主なCVは、商品やサービスの購入、サービスに関する問い合わせ、資料請求などです。
そのため、各ページから問い合わせフォームや商品紹介ページへスムーズに移動できるような導線を作ります。
採用サイトの場合は、最終的な目標が「求人への応募」や「説明会への参加」となります。
運用の違い
サイト公開後に追加・更新していくコンテンツの種類も異なります。
コーポレートサイトの場合、以下のような情報を中心に運用していきます。
- ニュースリリースの配信
- 新商品・サービスの追加
- IR情報（決算報告など）の更新
- 会社概要の変更
採用サイトの場合は、採用活動の状況に合わせて以下のような情報を更新する必要があります。
- 求人情報の追加・募集終了
- 社員インタビュー記事の追加
- 採用説明会やイベントの案内
- 社内制度・福利厚生の変更
採用サイトにおいて、情報が古いままで放置されていると求職者に不安を与えかねません。
採用担当者が、自分自身で求人情報やブログを簡単に更新できるよう、WordPressなどのCMSを導入することも検討すべきでしょう。
コーポレートサイトと採用サイトを分けるメリット
多くの企業が費用をかけて採用サイトを独立させている理由は、採用活動における具体的なメリットがあるため からです。
ここでは、サイトを分けることで得られるメリットについて解説していきます。
求職者に情報を届けやすい
サイトを分けることで、求職者が知りたい情報へスムーズにたどり着けるようになります。
コーポレートサイト内に採用ページが含まれて 混ざっていると、事業内容やIR情報など、多くのメニューの中から採用情報を探し出さなければならず、求職者が途中で離脱してしまうかもしれません。
採用専門のサイトを用意しておけば、メニュー構成もすべて求職者向けに整理できるため、応募の判断に必要な情報を迷わず閲覧してもらえるようになるでしょう。
採用情報を詳しく くわしく伝えられる
独立した採用サイトなら、コーポレートサイト内の採用ページよりも多くの情報を掲載できます。
募集要項だけでなく、実際の仕事内容や1日のスケジュール、社員インタビュー、研修制度、評価制度、キャリアパスなど、求職者が応募前に確認したい内容を深く掘り下げられます。
企業側では当たり前だと思っている情報でも、求職者にとっては重要な判断材料になる場合があります。
例えば、「資格取得支援あり」と書くだけではなく、対象資格や費用補助の内容まで説明すれば、制度の魅力が伝わりやすくなるでしょう。
採用ブランディングを強化できる
採用サイトを独立させることで、求職者を意識した採用ブランディングにも取り組みやすくなります。
コーポレートサイトでは、企業全体のブランドイメージを考慮する必要がありますが、採用サイトなら「採用ターゲットに へ響くデザインやメッセージ」を、より積極的に打ち出せます。
例えば、チャレンジ精神をもつ若手人材を採用したい場合は、若手社員が活躍している姿や仕事を任されるまでのストーリーを紹介する方法が考えられるでしょう。
重要なのは、見た目を華やかにすることではありません。
「自社はどのような職場なのか」「どのような人に働いてほしいのか」を明確にし、コンテンツやデザインへ一貫して反映させることが採用ブランディングにつながります。
採用ミスマッチを減らせる
サイトを分けて豊富な情報を発信することは、ミスマッチを減らし、入社後の早期離職を防ぐことにもつながります。
求職者が給与や勤務時間だけを見て応募すると、入社後に仕事内容や社風、働き方とのギャップを感じる可能性があります。
応募前の段階で、仕事内容や職場環境、社員の声、研修制度、評価の考え方などを詳しく伝えておけば、求職者自身が「自分に合う会社か」を判断しやすくなるでしょう。
採用サイトには、企業の魅力をアピールするだけでなく、求職者との相互理解を深める役割もあります。
採用サイトが求人媒体の受け皿になる
求人媒体やハローワークで募集を見つけた求職者は、それらの情報だけで応募を即決するとは限りません。
多くの場合、求人を見た後にインターネットで企業名や施設名を検索し、より詳しい情報を求めて採用サイトを探そうとする傾向があります。
その際、情報の充実した採用サイトが存在すれば、求職者の不安を取り除き、応募への後押しとなる可能性が高まります。
採用サイトは、さまざまな あらゆる採用チャネルから訪れる求職者の受け皿となるため、できるだけ内容を充実させておくべきです。
自社にWeb制作のノウハウやリソースがない場合は、専門の制作会社への外注を検討するのもよいでしょう。
採用サイト制作
コーポレートサイトと採用サイトを分けるデメリット
コーポレートサイトと採用サイトを分けることには多くのメリットがありますが、同時に課題となる部分も存在します。
導入前に把握しておくべきデメリットについて解説します。
制作費がかかる
コーポレートサイトとは別に、新たに採用サイトを制作すれば、当然ながら制作費が発生します。
サイト構成の設計、デザイン、コーディングだけでなく、社員インタビューや写真撮影、動画制作などを依頼すれば、必要な予算も大きくなるでしょう。
また、サイトの規模によっては、運用コストも膨らむかもしれません。
制作費の金額だけを見るのではなく、人材紹介や求人広告などに支払っている年間の採用費用、今後の採用予定人数なども含めて、費用対効果を判断するとよいでしょう。
運用の手間が増える
コーポレートサイトと採用サイトを分けると、管理するWebサイトが増えるため、運用の手間も大きくなります。
例えば、会社概要や事業内容、福利厚生など、両方のサイトに掲載している情報が変更された場合は、更新漏れがないよう注意しなければなりません。
採用サイトでは、募集要項の追加・終了、社員インタビューの更新、採用イベント情報の掲載なども継続して発生します。
更新が止まった採用サイトは、掲載情報が古くなり、求職者へ不安を与える可能性もあるでしょう。
採用規模によっては費用対効果が合わない
年間の採用予定人数が非常に少ない企業では、独立した採用サイトを制作しても費用対効果が合わない場合があります。
例えば、年間の採用人数が1人程度の企業で、募集職種も一つしかないのであれば、コーポレートサイト内に採用ページを設置して充実させる方法でも十分でしょう。
しかし、毎年継続して複数人を採用する企業や、複数職種を募集している企業では、採用専用サイトをもつメリットが大きくなります。
「採用サイトは独立させた方がよい」と一律に考える必要はありません。
今後の採用人数や求人広告費、掲載したい情報量などを整理し、自社に独立した採用サイトが必要かどうか判断してください。
コーポレートサイトと採用サイトを分けるべきかの判断基準
採用サイトを独立させるべきか迷った場合は、採用人数だけで決めるのではなく、募集職種や運用体制も含めて判断しましょう。
ここでは、主な3つの判断基準を紹介します。
年間の採用予定人数
まず確認したいのが、年間で何人程度を採用する予定なのかという点です。
毎年継続して人材を募集する企業であれば、採用サイトへ投資する価値は高まりやすくなります。
しかし、採用が年に1人程度、もしくは数年に一度程度といった場合は、大規模な採用サイトを制作する必要性は低くなります。
そういったケースでは、コーポレートサイト内の採用ページを充実させたり、小規模な採用サイトを制作したりする方法も検討してください。
募集職種の数
募集する職種が多い企業ほど、独立した採用サイトとの相性がよくなります。
営業職、エンジニア、マーケター、事務職など複数の職種を募集している場合、それぞれ仕事内容や求める経験、キャリアが異なります。
コーポレートサイト内の1ページに へすべてを詰め込むと、求職者が自分に関係する情報を探しにくくなるでしょう。
採用サイトを分ければ、職種ごとに仕事内容や社員インタビュー、キャリアなどを整理し、関連する募集要項へスムーズに誘導できます。
反対に、常に一つの職種しか募集しておらず、掲載する情報量も少ない企業であれば、採用専用サイトを作らなくても対応できる場合があります。
採用にかけられる予算や人員
採用サイトは、制作後も継続的に更新や改善を行うことで、より効果を発揮しやすくなります。
制作するだけでは十分な効果を発揮できません。
公開後も求人情報を更新し、社員インタビューを追加したり、アクセス状況を確認したりしながら改善を続ける必要があります。
そのため、採用サイトを分ける際は、制作・運用の予算に加え、運用に割ける人員も確認してください。
採用担当者が一人しかおらず、日々の選考対応だけで手いっぱいの状態では、採用サイトを制作しても更新できなくなる可能性があります。
社内で運用する余裕がない場合は、更新しやすいCMSを導入したり、制作会社へ保守・運用まで依頼したりする方法も有効です。
採用サイト制作
コーポレートサイトと採用サイトの連携方法
サイトを分けたとしても、コーポレートサイトと採用サイトを完全に独立した存在として扱うべきではありません。
企業としての情報を統一しながら、それぞれの役割を生かして連携させることが重要です。
相互にわかりやすい導線をつくる
コーポレートサイトを訪れた求職者が採用情報を探しやすいよう、採用サイトへのわかりやすいリンクを設置しましょう。
例えば、ヘッダーやフッターに「採用情報」を設け、クリックすると採用サイトへ移動できるような設計です。
反対に、採用サイトからコーポレートサイトへ戻れる導線も必要です。
求職者は、採用サイトだけを見るとは限らず、商品・サービス、ニュース、会社概要などを確認したい場合もあります。
採用サイト内にすべての企業情報を重複して掲載するのではなく、詳しい事業情報はコーポレートサイトのみに掲載し、必要に応じてコーポレートサイトへのリンクを設置するとよいでしょう。
企業情報を統一する
サイトが分かれていても、会社概要や事業内容などの基本情報に矛盾が生じないよう注意してください。
経営理念、ビジョン、代表者のメッセージ、基本的な会社概要の基本情報 データなどは、どちらのサイトでも一貫した内容を掲載すべきです。
コーポレートサイトでは真面目な理念を語っているのに、採用サイトではまったく違う方向性のメッセージを発信していると、求職者に不信感を与えてしまう可能性があります。
見せ方は変えつつも、軸となる情報は統一することが大切です。
役割を明確に分ける
同じ情報を両サイトへ大量に掲載すると、採用サイトを分けた意味が薄れてしまいます。
コーポレートサイトでは、会社概要や事業・サービスなど企業全体の情報を中心に掲載し、採用サイトでは、働く人や仕事内容、職場環境などを詳しく伝える、といった形で役割を整理しましょう。
サイトを分ける際は、「どちらに何を書くのか」を明確にし、それぞれのターゲットに必要な情報を提供してください。
採用サイトに必要なコンテンツ
採用サイトには、求職者が仕事内容や職場について理解し、応募を判断できる情報を掲載する必要があります。
代表的なコンテンツを簡潔に紹介します。
募集要項
募集要項では、
- 職種
- 雇用形態
- 給与
- 勤務地
- 勤務時間
- 休日
- 応募条件
などをわかりやすく掲載します。
求職者が、「自分が応募できる求人なのか」を判断する基本情報となるため、曖昧な表現を避け、最新の内容へ随時更新してください。
募集職種が複数ある場合は、職種ごとに個別ページを作成すると情報を整理しやすくなります。
仕事内容
職種名だけでは、実際にどのような業務を担当するのか十分に伝わりません。
主な業務内容や担当する仕事の範囲、チーム体制などを具体的に説明しましょう。
1日の流れや実際のプロジェクト例などを紹介すると、求職者が入社後の働き方をイメージしやすくなります。
社員インタビュー
社員インタビューでは、実際に働く人の視点から仕事や職場について伝えられます。
入社理由や仕事内容、仕事のやりがい、職場の雰囲気などを紹介すれば、募集要項だけでは伝わらないリアルな情報を届けられるでしょう。
採用ターゲットに近い社員を複数紹介すると、求職者が自身のキャリアをイメージしやすくなるはずです。
職場環境・福利厚生
勤務制度や休日、各種手当、育児支援、オフィス環境など、働きやすさに関する情報も掲載しましょう。
「福利厚生が充実」といった抽象的な説明ではなく、利用できる制度を具体的に示すことが重要です。
求職者が入社後の生活までイメージできる情報を提供することで、企業理解を深めやすくなります。
研修内容・キャリアパス
入社後の教育制度やキャリアについても、求職者が気になる情報の一つです。
新人研修やOJT、資格取得支援などを実施している場合は、具体的な内容を紹介してください。
入社後にどのような経験を積み、どのような役割を目指せるのかを示すことで、長期的に働くイメージをもってもらいやすくなるでしょう。
採用サイト制作なら株式会社NOBUがおすすめ
コーポレートサイトと採用サイトを分ける場合、コーポレートサイト内にある採用に関するページを、ただ別サイトへ移行 にするだけでは不十分です。
採用ターゲットに合わせた情報設計やコンテンツ企画、応募しやすい導線など、求職者の視点に立った採用サイト独自の設計が求められます。
自社での採用サイト制作や運用に不安がある場合は、採用サイト制作のノウハウをもつ株式会社NOBUへご相談ください。
株式会社NOBUの採用サイト制作サービス「Creer+（クリーアプラス）」では、採用方針や、ターゲットとなる人材像を丁寧にヒアリングしたうえで、サイト設計、社員インタビューなどのコンテンツ企画、オリジナルデザイン、公開後の運用まで幅広く支援しています。
求人媒体だけでは伝えきれない自社の魅力を整理し、求職者から「ここで働きたい」と思ってもらえる採用サイトを構築したい場合は、お気軽にお問い合わせください。
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まとめ
コーポレートサイトと採用サイトでは、目的やターゲット、掲載する情報などが異なります。
採用活動を強化したい企業であれば、採用サイトを分けることで、求職者が知りたい情報を詳しく伝えたり、採用ブランディングを強化したりしやすくなるでしょう。
一方、制作費や運用負担も増えるため、年間の採用人数や募集職種、予算などを踏まえて判断することが大切です。
採用サイトを独立させて本格的に採用力を高めたい場合は、株式会社NOBUの採用サイト制作サービス「Creer+」もぜひご検討ください。
採用サイト制作
