介護・福祉業界で自社ホームページを使って採用を成功させる方法
介護・福祉業界では、人材不足への対応が大きな課題となっています。
厚生労働省によると、介護職員の必要数として、2022年度の約215万人に対し、2026年度には約240万人、2040年度には約272万人になると推計されています。
2026年度までに約25万人、2040年度までに約57万人を追加で確保する必要がある計算です。
参考：第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について | 厚生労働省
こうした状況の中、求人媒体に頼る採用活動だけでなく、自社ホームページを活用した採用手法に注目が集まっています。
自社ホームページを工夫することで、理想の人材を獲得できる可能性が高まるでしょう。
この記事では、介護・福祉施設の自社ホームページを使って採用を成功させるための具体的な方法や、応募率を高めるコツなどについて詳しく解説していきます。
介護・福祉業界で自社ホームページ採用が注目される理由
なぜ今、介護・福祉業界において、自社ホームページを活用した採用活動が重要視されているのでしょうか。
その背景には、以下のような「求職者の行動変化」と「コスト面での課題」があります。
- 求人媒体だけでは施設の魅力を伝えきれない
- 応募前にホームページを確認する求職者が増えている
- 自社ホームページによる採用ならコストを抑えやすい
求人媒体だけでは施設の魅力を伝えきれない
求人媒体を利用した採用活動では、掲載できる情報量やフォーマットに制限があります。
そのため、給与や勤務時間といった基本的な条件面ばかりが強調されやすくなってしまいます。
しかし、求職者が本当に知りたいのは、職場の雰囲気や経営理念、教育体制といったリアルな情報です。
フォーマットが固定された求人票では、施設ごとの独自の取り組みやスタッフの生の声を十分に伝えきれません。
結果として、条件面だけでの比較になり、他施設との差別化が難しくなるでしょう。
自社ホームページを活用すれば、文字数や写真の制限なく、求職者が求める情報を詳しく発信できます。
応募前にほとんどの求職者がホームページを確認する
求職者は、求人媒体で気になる施設を見つけた後、ほぼ必ず自社ホームページを確認する傾向があります。
応募する前に、施設の公式な情報を得て、自分が働くイメージを持てるかどうかを判断したいからです。
もし、自社ホームページに採用情報が掲載されていなかったり、情報が古いままであったりすると、求職者は不安を抱き、応募を見送ってしまうかもしれません。
逆に、自社ホームページ上に充実した採用コンテンツが用意されていれば、求職者の不安を払拭し、応募への後押しとなるはずです。
自社ホームページによる採用ならコストを抑えやすい
採用活動にかかるコストを削減できる点も、自社ホームページ採用が注目される大きな理由です。
求人媒体への掲載や人材紹介サービスを利用する場合、「掲載ごとの費用」や「採用一人あたりの高額な成功報酬」が発生します。
年間を通して採用活動を行う介護業界にとって、外部サービスに依存し続けると、採用コストが経営を圧迫する要因になりかねません。
自社ホームページからの直接応募を増やすことができれば、求人媒体への掲載費や紹介手数料を大幅に削減できます。
初期の制作費用はかかりますが、中長期的に見れば採用コストを抑えやすく、費用対効果の高い採用手法と言えるでしょう。
自社ホームページで採用するメリット
自社ホームページを採用活動の中心に据えることで、施設側には多くの利点が生まれます。
ここでは、特に大きな3つのメリットを紹介します。
自社の介護施設の魅力を自由に発信できる
自社ホームページを活用する最大のメリットは、施設の魅力を制限なく自由に発信できる点です。
デザインや構成を施設独自のカラーに合わせられるため、求人媒体では表現しきれない温かみや社風を視覚的に伝えることができます。
- 豊富な写真や動画を用いた施設内の紹介
- 現場で働くスタッフのインタビュー記事
- 詳細な1日のスケジュールや教育体制の解説
このようなオリジナルコンテンツを自由に配置することで、求職者に対して施設への理解を深めることが可能です。
採用ミスマッチを減らせる
採用ミスマッチを減らし、早期離職を防ぐことができるのも、自社ホームページ採用の大きな強みとなります。
仕事内容や経営理念、働き方を詳しく伝えることで、応募前に施設への理解が深まり、入職後のギャップを最小限に抑えられます。
良い面だけでなく、夜勤の体制や大変な業務内容についても正直に記載しておけば、「想像と違った」という理由による退職を防ぐことができるでしょう。
透明性の高い情報開示は、施設の考え方に共感した人材を集める上で非常に効果的です。
結果として、定着率の向上に直結し、安定した組織運営を実現できるようになります。
自社の資産として長く活用できる
求人媒体に出稿した広告は、掲載期間が終了すると情報が消えてしまい、効果もなくなってしまいます。
しかし、自社ホームページに作成した採用コンテンツは、インターネット上に残り続けるため、継続的に活用できる採用資産となります。
一度質の高い採用サイトを構築しておけば、ブログやスタッフの日常などの新しい情報を追加するだけで、常に最新の魅力を発信し続けられます。
検索エンジンからの継続的な流入も見込めるため、長期的な視点で見ると、施設にとって非常に価値のある採用ツールへと成長していくでしょう。
自社ホームページで採用するデメリット
自社ホームページでの採用にはメリットが多い一方で、あらかじめ把握しておくべき注意点も存在します。
ここでは、採用サイトの制作を検討する際に知っておくべき、2つのデメリットについて解説します。
制作・運用コストがかかる
自社ホームページで本格的な採用活動を行うためには、採用専用のページを制作する初期費用が発生します。
求職者を惹きつける魅力的なデザインや、求職者の応募意欲を高めるコンテンツを作成するには、一定の投資が必要です。
また、サイトは作って終わりではなく、最新の情報に更新し続けるための運用コストや手間もかかります。
スタッフ紹介の追加やブログの更新など、定期的なメンテナンスを行わなければ、求職者に古い情報を与えてしまうことになりかねません。
ノウハウがないと成果の出る採用サイトを制作できない
ただ採用サイトを作成するだけでは、求職者からの応募は集まりません。
検索エンジンで上位表示させるためのSEO対策や、掲載すべきコンテンツの選別、応募ボタンへの適切な導線設計など、成果の出る採用サイトを制作するための専門的なノウハウが必須となります。
自社内にWebマーケティングの知識をもつスタッフがいない場合、採用サイトを独自に制作するのは困難でしょう。
もし、自社での制作や運用に不安を感じる場合は、株式会社NOBUの介護業界専門採用サイト制作サービス「Creer+for介護」のようなサービスへ相談することをご検討ください。
介護・福祉施設の自社ホームページで応募につなげる導線設計
魅力的なコンテンツを用意しても、応募への経路がわかりにくければ、求職者は離脱してしまいます。
ここでは、自社ホームページを訪れたユーザーをスムーズに応募まで導くための、効果的な導線設計について解説します。
トップページから採用サイトへ誘導する
自社ホームページのトップページを訪れた求職者が、迷わず採用サイトへ進める導線設計は非常に重要です。
利用者の家族向けのホームページと採用サイトが混在していると、求職者はどこに採用情報があるのかわからなくなってしまいます。
ヘッダーやフッターの目立つ位置に、採用サイトへのリンクやバナーを常に設置しておくようにしてください。
さらに、トップページのコンテンツの中にも「採用情報はこちら」といった導線を設けることで、自然な形で求職者を採用専用ページへと誘導できるようになります。
採用サイト内の各ページに応募ボタン・フォームを設置する
求職者がどのページを見ていようと、すぐに応募行動を起こせるようにしておくことも、応募率を高めるコツとなります。
募集要項のページだけでなく、採用サイト内のすべてのページに、応募ボタンや応募フォームへのリンクを設置してください。
例えば、以下のようなページです。
- 経営理念や代表メッセージのページ
- 先輩スタッフのインタビュー記事
- 1日の仕事の流れを紹介するページ
- 教育制度や福利厚生の解説ページ
スタッフの生の声や手厚い教育体制を読んで、「ここで働きたい」という気持ちが高まった瞬間に応募ボタンが目に入れば、求職者を逃さず獲得できるはずです。
求人媒体から採用サイトへ誘導する
自社ホームページへのアクセス数を増やすために、求人媒体を入り口として活用する手法も効果的です。
求人媒体には、給与や勤務地といった最低限の情報を掲載し、「詳しい職場の雰囲気やインタビューは自社採用サイトをご覧ください」という流れを作ります。
求人媒体から自社サイトへ誘導することで、文字数制限で伝えきれなかった魅力を存分に伝えられます。
この仕組みを機能させるためには、受け皿となる自社ホームページの採用コンテンツをしっかりと作り込んでおくことが大前提となります。
応募前の施設見学や相談につなげる
介護・福祉業界の求職者の中には、「いきなり応募するのはハードルが高い」と感じている人も少なくありません。
そのような心理的ハードルを下げるために、応募ボタンとは別に「施設見学の予約」や「カジュアルな相談フォーム」を設けることが有効です。
面接の前に施設の雰囲気を見学できたり、気になる点を気軽に質問できたりする窓口があれば、求職者は安心してコンタクトを取ることができます。
まずは接点をもつことを優先し、見学や相談を通じて施設の魅力を直接伝えることで、最終的な応募へとつなげていくという方法も検討してみてください。
応募率を高める自社ホームページの工夫
導線設計に加えて、ユーザーにとっての使いやすさを追求することで、さらなる応募率の向上が期待できます。
求職者の目線に立った、自社ホームページの具体的な工夫を紹介していきます。
応募ボタンを目立つ位置に配置する
応募ボタンは、ホームページの中で最も目立たせるべきです。
背景色と同化してしまったり、小さくて見つけにくかったりすると、せっかくの応募機会を逃してしまいます。
赤やオレンジ、緑など、ホームページの基調となる色とは対照的な「アクセントカラー」を応募ボタンに使用し、視覚的に目立たせることがポイントです。
また、画面をスクロールしても常に画面の右下や下部に追従して表示される「フローティングボタン」を導入すると、求職者はいつでもワンタップで応募画面へ進めるようになります。
スマートフォンでも見やすくする
現代の求職者は、パソコンではなくスマートフォンを使って求人情報を検索しているケースも多いです。
そのため、自社ホームページがスマートフォンでの閲覧に最適化されていることは必須条件と言えるでしょう。
文字が小さすぎて読みにくかったり、画像が画面からはみ出していたりすると、求職者はすぐにサイトから離脱してしまうかもしれません。
応募フォームをシンプルにする
応募フォームの入力項目が多すぎると、求職者は面倒に感じて途中で入力を諦めてしまう可能性があります。
応募までの負担を軽減するために、フォームは極力シンプルに設計してください。
氏名、連絡先、希望職種など、最低限必要な項目のみに絞り、志望動機や詳細な職歴などの入力は面接時に確認する運用にすると離脱率が下がります。
このような入力フォームの改善作業はEFO（入力フォーム最適化）と呼ばれ、専門的な知識が求められる領域です。
自社での対応が難しいと感じる場合は、株式会社NOBUの介護業界専門採用サイト制作サービス「Creer+for介護」などのサービスを利用することも有効な解決策となります。
LINEや電話でも問い合わせできるようにする
応募フォームからの入力だけでなく、求職者が使い慣れているツールで連絡できる環境を整えることも重要です。
特に近年は、日常的な連絡手段としてLINEを利用する人が非常に多いです。
採用専用の公式LINEアカウントを開設し、LINEから簡単に見学予約や質問ができるようにしておくと、若年層を中心に問い合わせのハードルが大きく下がります。
また、直接話を聞きたい人向けに、わかりやすい位置に電話番号を記載しておくことも忘れないでください。
応募前の相談窓口を複数用意することで、求職者の取りこぼしによる機会損失を防ぐことができます。
まとめ
介護・福祉業界において、自社ホームページを活用した採用活動は、理想の人材を獲得し、定着率を高めるための強力な手段です。
求人媒体では伝えきれない施設の魅力や経営理念を自由に発信することで、価値観の合う求職者からの応募を促し、採用ミスマッチを大幅に減らすことができるでしょう。
応募ボタンの配置やスマートフォンへの対応、シンプルな入力フォームの設計など、求職者目線に立った導線作りを徹底してください。
なお、株式会社NOBUの介護業界専門採用サイト制作サービス「Creer+for介護」では、施設ごとの魅力や理念を最大限に引き出し、応募につながる採用サイトの構築をトータルでサポートしております。
自社での採用サイト制作や、求職者に響く理念の発信方法にお悩みの担当者様は、ぜひ一度お問い合わせをご検討ください。
